灼熱化、気候異変に変えたら

2016.11.04

灼熱化、気候異変に変えたら

環境文明21共同代表 / （株）環境文明研究所代表取締役所長加藤三郎

今から27年前の1989年、私は環境庁の国際課長の職にあったが、その時から今日の地球温暖化や気候変動問題への取り組みを環境行政の課題として開始した。その前年には、国連(WMOとUNWP)は、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)という専門パネルを設置して、活動を開始していたからである。当時、世界の専門家は、英語では地球温暖化をGlobal warming と表現し、気候変動はClimate Change と書き表していた。当時はまだ、IPCCに集う専門家の間でも、本当に地球温暖化が発生しているのか、あるとしても、それが、人間の経済活動に起因しているのかについては、異論も多く確定していないかった。

しかし、気候変動に関する研究成果やデータが着実に積み上がってくるにつれて、今日、温暖化は疑いなく進行しており、その原因も人為活動によることが確実となり、昨年、190を超すすべての国によって合意されたパリ協定においては、原因物質であるCO2などの温室効果ガスの大幅削減を実施し、今世紀後半においては「実質ゼロ」とすることまで明記された。

このように厳しい目標を掲げ、削減をすべての国に迫るまでになった背景には、IPCCによる着実な科学的・専門的知見の集積もあったが、それに加え、近年の激しい気候異変が地球上のいたるところで発生し、多くの人が現実に様々な被害を被っている現実があろう。最近の気候変動対策に関する国連会議(COP)で、巨大な台風やハリケーンあるいは海面上昇などによる甚大な被害を現実に受けている国々の代表の悲痛な叫びにも似た訴えが、豊かさに慣れた国々の代表をも明日は我が身と大きく動かしている。

このように考えると、従来、使い慣わしてきた「地球温暖化」や「気候変動」という表現は今のままでよいのだろうかと思ってしまう。

「温暖」という日本語表現は、危険を表すよりはむしろ、ポジティブで緩やかさを表し、また「変動」も変化と同様、中立的(ニュートラル)なニュアンスを帯びており、その語自体では危機や脅威を示していない。しかし、温暖化も気候変動も今や社会にとって重大な危機、脅威、となりつつある以上、例えば、温暖化は灼熱化、気候変動は気候異変と表現し直したら、どうであろうか。ついでに言えば、温室効果ガスも灼熱化ガスはいかがであろうか。

この記事の著者

加藤三郎

環境文明21共同代表 / （株）環境文明研究所代表取締役所長

1939年11月東京生まれ。66年東京大学工学系大学院修士課程を修了し、同年厚生省入省。その後環境庁の設立に伴い、主に同庁にて公害・環境行政を担当。90年同庁地球環境部の初代部長に就任。地球温暖化防止行動計画の策定、地球サミットへの参画、環境基本法の準備などを経て、93年退官。環境文明研究所を設立するとともに、NGO（現在の「認定ＮＰＯ法人環境文明２１」）を主宰する。【兼職等】早稲田大学環境総合研究センター顧問、日刊工業産業研究所グリーンフォーラム２１学界委員、プレジデント社環境フォトコンテスト審査委員長、毎日新聞日韓国際環境賞審査委員、日立環境財団理事、損害保険ジャパン環境財団評議員など。

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